東芝嫌いの方々へ!東芝グループの製品納入先の企業も不買しましょう!江崎グリコ・資生堂・住友海上・plalaなど。




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管理人は、東芝グループの簡単な概略、戦略は頭に入っています。
超大企業と言うこともあり、消費者向け(B to C)もさることながら、企業向け(B to B)がかなりの割合を占めています。

直接の不買運動は、限定的なダメージしか与えられません。そこで、グループ企業を含めて納入先の企業の製品にも不買をかけていくのが重要と思います。


※リンクを外しているのもあるので、お手数ですが、コピペで見て下さい。

企業情報HP


東芝ソリューション株式会社
本社事務所 〒105-6691 東京都港区芝浦1-1-1(東芝ビルディング)
設立年月 2003年10月
資本金 235億円(東芝100%)
従業員数 4,900人(2012年4月現在)
代表者 取締役社長 河井 信三



(1)江崎グリコ




大正時代に栄養菓子という新ジャンルの食品、赤い箱の「グリコ」を誕生させて以来、「おいしさと健康」を世の中に提供し続けることで、豊かな食文化に貢献してきた江崎グリコ(http://www.glico.jp/(別ウィンドウで開きます))。今回取り上げる同社のお客様相談室の情報インフラ刷新による成果は、同社をはじめとするグリコグループ(グリコ乳業株式会社、グリコ栄養食品株式会社、アイクレオ株式会社)のお客様相談室が、消費者の満足度をより一層高めるため、2005年より定めた「お客様満足のための対応方針」の実践活動のひとつである。顧客からの声や励まし、商品に関する質問等に真摯(しんし)に耳を傾け、さらなる顧客満足の向上を目指し、迅速・適切・誠実な対応で積極的に取り組むため、今回はグループ4社のシステム統合を前提に、同社とアイクレオの2社先行で、お客様相談室のシステム統合を果たしたのだ。「お客様から見たら、ポッキーも、パピコも、プッチンプリンも、バランスミルクも、ソーセージも、全部グリコ。グループ各社がリリースする商品への問い合わせにどの会社でも、社員の誰が対応しても、すぐに的確に答えられる環境にお客様相談室を整備するのは、当然の帰結だった」と話す、お客様相談室の馬場新一室長の発言からも、顧客の声を大事にしてきたメーカーの矜持がひしひしと感じられる。

(2)資生堂

資生堂におけるeラーニング導入の経緯 予備


情報企画部課長
川中 哲哉 様
その中で、国内化粧品業界でトップシェアの資生堂(http://www.shiseido.co.jp(別ウィンドウで開きます))が、パソコンを利用するおよそ1万人のグループ社員に向けた教育・研修にeラーニングを導入した。「コンプライアンスの社内研修や指導がますます必要となりつつある中、個人情報保護や機密データ、情報システム管理などの社内ルールの徹底に活用するため、2002年にeラーニングの導入検討を開始しました」と背景を話すのは、同社の川中哲哉情報企画部課長だ。資生堂は、それ以前も情報企画部が中心となって、社内ネットワーク上の社員専用サイトを使った情報セキュリティー管理研修を始めていた。同報メールによるアンケート調査や集合教育・研修を定期的に実施し、その徹底を図っていた。しかし「アンケートの回答率はおよそ60%に止まっていた(川中課長)」とその結果は満足の行くものではなかった。この課題を解決するために、eラーニング導入検討が進められた。


使いやすさを優先した製品選び
情報企画部
中井 由美 様
2002年末、eラーニングのシステム選定がはじまった。選定に当たって同社が考慮したポイントは「私たちの考える教育・研修運用の標準化に適合できる仕様であるかどうか」と情報企画部の中井由美氏は話す。当時、いくつかのeラーニングのシステムが、部署単位で独自に検討されていた。社内の動きを考慮して全社統一の標準eラーニングシステムの構築が必須であるとの結論から「自社運用だけでなくASP※1も視野に入れて検討しました」(川中課長)、その結果選ばれたのが、東芝ソリューションの「ラーニング・ウィザード」だった。「パッケージソフト自体の機能に加えて自社内でeラーニング用のコンテンツを制作し、簡便にサーバーにアップロードできる点など、社内運用を加味しながら評価しました」(中井氏)。

(3)三井住友海上保険火災保険


販売現場のサービス力を高める 予備





販売推進部 次長
代理店ITチーム長 兼
メディア・チャネル企画チーム長
成相 修 様
業界大手の三井住友海上火災保険(http://www.ms-ins.com/(別ウィンドウで開きます))も、販売体制を改善するため、顧客対応力を向上させる取り組みを始めた。「保険契約の約90%を担う募集人の商品に関する知識を向上させる体制を作り直すことが鍵でした」と話すのは、販売推進部次長代理店ITチーム長兼メディア・チャネル企画チーム長の成相修氏だ。そのため、商品を販売する代理店と募集人の研修方法の改革に取り組んだ。「以前は各社横一線で商品の差別化はない状態。商品知識も複雑ではなかったのですが、自由化以降、商品内容や料率区分などが複雑になり、募集人自身が保険商品を理解しやすくなるようにと考えました。研修、マニュアルや説明ツール、事務ミス防止のシステムやチェック体制などを設けサポートしてきましたが、全国規模の募集人の状況を考慮した場合、インターネットを駆使し、より早く、より的確な分かりやすいシステムがあればと考えたのです。そこで、すべての募集人に向けた新たな教育システムを作ることにしました」(成相氏)。




(4)plala(ぶらら)

ブロードバンド 予備




導入経緯


プロバイダーの生命線、メールシステム
永田部長
メールシステムは、ハードウエアのメールサーバーと、電子メールの送信を行なったり、受信した電子メールをユーザーが受け取るまで保管したりする動作をつかさどるメールサーバーソフトウエアを中心に構成されている。これにセキュリティーのためのファイアウオール※1やデータのバックアップシステムなどが加わる。メールサーバーソフトウエアは、世界中のプロバイダーや企業に広く利用されている「Sendmail」が事実上の業界標準ソフトウエアである。「私たちもサービス開始時から『Sendmail』でメールシステムを運用していました。会員が増加し、サーバーの処理能力を超えそうになると、その都度メールサーバーを増やして対応していました」とぷららネットワークス、ネットワーク管理部リーダーの中川氏は語る。しかし、サービス開始から3、4年を経た頃からいくつかの問題点が浮上してきた。
※1 ファイアウオール/外部侵入や不正なアクセスからコンピュータネットワークを防ぐシステムや、そのシステムが組みこまれたコンピュータ。


顧客サービス向上のための決断


「会員が60万人を超えた段階でメールサーバーが数十台に膨れ上がっており、運用が非常に煩雑になり、コストも増える一方でした。また当時は固定電話回線による深夜割引の接続サービスの人気が高く、メールのやりとりなどのアクセスが特定の時間帯に集中し、メールの遅延が起こり、ひいてはシステムの停止などを引き起こす危険性が高くなっていました」と中川氏が当時の問題点を話す。「プロバイダーにとって、メールシステムは365日24時間の安定稼働が必須です。お客様のニーズに直結するこのサービスの補強は最優先されるべき課題でした」と技術開発部の永田部長も語る。その頃、同社は電子メール関連のサービス拡充も検討していた。システムをレベルアップし、安定稼動とサービスの拡充とを実現しようと決断した。「会員数の伸びも順調で、経営的にも自信がついてきた時期だったこともシステム投資に踏み切れた理由のひとつだったと思います」(永田部長)。






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5 件のコメント:

匿名 さんのコメント...

はじめてコメントさせていただきます。
先ほどいちど投稿させていただいたのですが、
送信ボタンを押す途中に接続が切れたっぽいので
再度投稿させていただきます。
うーん、このリストをどう見繕ったのかよくわかりませんが
そこまでやってしまうとiPhoneとかiPadも買えませんよね。東芝製のDRAMも使われています。
ノートPCのHDDなんかも東芝や日立製の物が多いです。

Portirland さんのコメント...

>匿名さん。
こんにちは(^^)

それを踏まえて、買うか買わないのか消費者が決めるべきと思います。

そういった動きが広まれば取引先は躊躇するでしょう。

HDDに関しては間違いです(^^)
日立は、子会社を売却してませんか?
東芝のシェアも15%もないはずです。

従って、十分可能です。

Portirland さんのコメント...

>匿名さん。
iPhoneきついですね。

逆に、それを主因としてサムスンにするという消費者もでてくるかもしれません。

上記、企業についても東芝との取引を上記のように堂々と公表することを控え始めさせることができれば、十分、効果があると考えます。

匿名 さんのコメント...

原発推進企業は当然のこととして、瓦礫広域処理を推進していると思しき企業についても同様の対応をしていきたいと思ってますが、相手はゼネコン・土建業等、やはり直接消費者とつながってないところかと。この場合、何かいい手がありますでしょうか?

Portirland さんのコメント...

>匿名さん
地方の土建屋なら、名前をリストあげるだけでも効果があります(^。^)

副業で、何かしてるはずです、野菜作ったりなどですね(^_^)

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